これを見れば、はじめよう投資物件についての事が分かるでしょう。 したがって、預貯金をはじめとする自分の金融資産の中から「いざという時のために必要となるであろう資金」を差し引いて残ったお金が、投資物件に当てられる資金、不動産投資の資金。そうしないと、不動産投資によって得られるキャッシュフローが大きく異なり、場合によっては毎月のキャッシュフローがマイナスになることもあります。したがって不動産投資資金のほとんどを借入金により調達しようと考えた場合は、実質の返済率以上の不動産の利回りを確保しなければ、月々のキャッシュフローはマイナスになってしまいます。
例えば3%の金利で1000万円の投資物件を全額借入金で投資する場合は、投資物件から得られる家賃収入から経費を差し引いた実質の利回りが6.65%以上でなければ、収入どころか毎月資金の持ち出しが必要となってしまうことがわかりますし、仮に実質の利回りが6.65%以上得られたとしても、投資物件に空室が出た場合や、修繕などの臨時の支出が発生した場合は、すぐにキャッシュフローがマイナスになってしまう危険があります。このことから、ほぼ全額を借入金により投資物件を購入し、不動産投資をする場合、より高い利回りの不動産に投資しなければ、収入から支出を差し引いたプラスのキャッシュフローを得ることができないですし、当然のことながら、不動産投資により月々の収入金額を多く得ようとする場合は、自己資金を少しでも多く投じる必要がありますね。このように、借入金を上手に活用して投資効率を高められる可能性もありますが、すべてが計算どおりにいくとは限らないのが投資。
このように、投資物件情報は、不動産会社を通じて様々な経路で流通するのです。また、どのような経路で物件情報を流通させるかという判断は、売却物件の依頼主と、その依頼を受けた不動産業者の判断となりますし、投資物件情報を、どのような経路で流通させるかは、その不動産会社のインセンティブと密接な関係があるともいえます。このような理由から、一般的に売却の依頼を受けた不動産会社は、まずはどこにも依頼せず、自社で買主を直接探そうとするのは当然でしょう。